老人ホーム選びの秘訣を教えます

ホーム選びの第一歩は、入居の目的や求めるサービスをハッキリさせることです。

いいホームの探し方といっても、そこがいいホームであるかどうかは人によって違います。

ホームによって特色や強みとなる分野が異なりますので、あなたのニーズを整理することが肝要です。

どんな点に注意してホームを探すべきか？

人をだますような悪徳ホームも存在する中、あなたに合った施設を探し当てるには、知識を蓄え自己防衛することが大切です。

どんな点に注意すべきか？

介護施設に入居するとなったとき、主要な選択肢となるのが介護付き有料老人ホームです。

しかし従業員不足や経営の問題によって、入居者が暮らしづらい悪質ホームも存在します。

数ある選択肢の中から、あなたにマッチしているホームや快適なホームを選ぶことが重要です。

例えば、すでに重度の認知症であれば、認知症ケアに強いホームが望ましいし、身体機能の衰えに不安を覚えているならハビリケアに強いホームがいいでしょう。

終の棲家として考えているなら、看取りの有無などもチェックポイントになります。

また、身の回りのことはできて、自由度の高い生活を送りたいというのならば、そもそもサービス付き高齢者向け住宅や住宅型の有料老人ホームといったほかの施設の方がいいこともあるでしょう。

その場合、現時点のニーズだけでなく、将来介護が必要になったときのことも考え、住み替えや部屋の移動などの条件も確認が必要です。

次に重要なのが予算です。

原資を確認した上で、それが持続可能なのかを吟味しなければいけません。

そして、ネットなどでよく広告を見掛ける施設は、それだけ入居者に不人気で空きがあったり、広告費をかけ過ぎて人件費を削っていたりするので、問題のあるホームの可能性があり注意が必要です。

また、一般的な紹介事業者に頼る場合は、紹介してくれるホームに、バイアスがかかっている恐れがありますので、信頼できる業者かどうかの見極めが必要になります。

必ず施設見学、ランチタイムは特にお勧め

ホームの雰囲気や職員の接遇、態度、内観や設備などを直接見て、現場の雰囲気を感じ取ることが最も重要です。

見学は、ランチタイムなどの忙しいタイミングでの見学を希望し、予約をした方がスムーズです。

ホームの見学はコースが決められていますが、食事介助は、ホームの介護レベルが表れますので、可能な限り見学を要望してください。

そして、排せつ物などの悪臭不衛生な場合、職員不足の可能性があります。

また、入居者の表情が暗い場合、居心地が悪いホームの恐れ。

職員のコミュニケーションに問題がある場合、虐待といったケースもあり得ます。

また、入居者の介護レベルが自分に合っていないと、入居後につらい思いをすることにもなります。

施設長との面談は必ず行う

施設長の良し悪しは、ホームの良し悪しと直結します。

ホームの理念などを質問し、情熱を持って答えられないようであれば、現場職員をまとめ上げることはできません。

その結果、職員のモチベーションが下がり離職率は上がり、しわ寄せは入居者に行きます。

加えて、体験入居を行います。

体験入居ができなければ、選択肢から外した方が無難です。

問題なければ、そのまま入居を決めてしまってもいいでしょう。

特別養護老人ホームの場合は、ショートステイを利用できる場合があります。

また、重要事項説明書を、契約時でないと渡せないなどと言うホームは口頭での説明と重要事項説明書の記述が違うなど、都合の悪いことを隠している可能性があります。

夜間看護ができないと看取りは無理

看取りのニーズも年々高まり、人生の最期を病院ではなく、住み慣れたホームで迎えることを選択する入居者が増えています。

特別養護老人ホームは、終の棲家の役割も担う公的施設です。

たん吸引などの医療行為が必要になる入居者は、２４時間看護でないと、ホームでの生活が厳しくなりますが、特別養護老人ホームは、基本的には最期まで入居し続けられます。

特養の空き室増加の理由

特別養護老人ホーム(特養)は、多くの入所希望者が待つというイメージがありますが、実際には多くの「空き」が存在しています。

理由の一つは、入所条件の厳格化です。

2015年に特養の入所対象者が、それまでの要介護1以上から、原則要介護3以上に引き上げられました。

特養が、重介護者専門の施設となった結果、間口が狭まり、入所待ち自体が大きく減ったのです。

さらに深刻なのが、人手不足の影響です。

職員を確保できなければ、人員基準が満たせず十分なケアが行えなくなるため、いくらベッドが空いていても入所者を受け入れることはできません。

さらに追い打ちをかけるのが、民間ホームとの競合です。

とはいえ、特養の充足度合いには、地域間の格差あり、都心部では、特養数はまだまだ少なく、長期間の待機が必要です。

一方、地方や郊外の特養は、すでに飽和状態なところが多く、住み慣れた地域から離れることに抵抗はあるでしょうが、費用が高い都心の有料老人ホームとてんびんにかけて、特養を選択肢として考えるのもよさそうです。

ユニット型、郊外が狙い目？

民間型の有料老人ホームと比べ、初期費用が不要で入所のハードルは低く、費用は介護度に応じた介護サービス費の自己負担額と居住費、食費などで、月額にして10〜20万円程度ですが、これらには所得や資産に応じた負担軽減措置があるため、年金暮らしであっても特養に入ることは、十分可能となっています。

有料老人ホームに比べて、退去を迫られるケースは少ないのですが、継続的な医療が必要になったときなど、いくつか退所になる条件があることもあります。

特養を選ぶ上で理解しておきたいのが、ユニット型個室と多床室型の違いです。

多床室型は、1部屋の定員が4人などの大部屋になっており、病院を思わせる昔ながらのスタイルです。

一方のユニット型とは、個室が基本です。

リビングスペースなどを囲うように部屋が配置されており、住宅に近い感覚で共同生活を送ることができますが、多少室型に比べ費用が高く、価格重視で特養を選ぶ人にとっては、ネックになるかもしれません。

特養の待機期間を短くする

そして特養での待機期間を短くするコツは、複数の施設に申し込むということです。

もう一つは、特養の入所の基準となるポイント制度を理解することです。

そして何より重要なのが、激戦区を避け、空きがありそうな施設を選択肢にすることです。

また、ユニット型の特養も、価格が高い分敬遠される傾向にあり、多少室型に比べて入所しやすい例が多く、ユニット型に入所して、多少室の空き待ちをしている人もいます。

虐待を回避する方法

施設職員による高齢者虐待が多いのは、特別養護老人ホームと有料老人ホームです。

まず大事なことは、虐待リスクが低い介護施設に入居することです。

施設見学時には、施設長の人柄、態度、言動、施設の衛生面と安全面をしっかり確認しましょう。

すでに入居している人たちは、食事時にパジャマのままだったり、髪やヒゲ、爪が伸びていたりしていないか。

入居者一人一人へのケアが、キチンとなされているかどうかの参考となります。

入居者が認知症などの場合、あざや圧迫骨折などのケガが、虐待によるものかどうかを証明するのは容易ではありません。

入居者がおびえている、あるいは特定の職員を嫌っているというのは、虐待が行われていることのサインである可能性が高いでしょう。

もしも虐待と疑われる場合、ケガの箇所を写真に撮るなど、できる限りの証拠を集めましょう。

市区町村の高齢者虐待に関する通報・相談窓口に通報することで、行政は通報内容の事実確認の調査を行うことになります。

それでも施設側の対応が不十分であれば、弁護士を同伴して、施設運営会社と話し合いを行うことも考えるべきでしょう。

各都道府県の弁護士会に連絡すれば、高齢者の権利擁護に精通した弁護士を紹介してもらえます。

そして危険性が高いと思ったら、ためらわず転居してください。

入居後の90日間のクーリングオフ期間は、お試し入居と考え、家財道具はあまり持ち込まず、その間に虐待リスクを見極めます。