直葬の最新情報を徹底解説

直葬が以前より増加しているのは、潜在的な需要が浮かび上がってきた結果だと考えられます。

では、なぜ直葬を選ぶ人が増えているのでしょうか？

直葬では通夜や告別式はなく、火葬のみが行われます。

そのため、親しい身内だけが参列し、服装には通常の葬儀ほど厳密にこだわる必要はありませんが、喪服や黒いスーツなど標準的な服装が良いでしょう。

香典は直葬でも用意されることがありますので、受け取った場合は返礼品を差し上げましょう。

火葬前後に時間があるため、その際に贈られることが一般的です。

火葬後には、遺骨を骨壺に納める「骨上げ」が行われます。

2人で1組となり、竹と木の箸で遺骨を1～2片拾います。

拾ったら次の人に箸を渡し、同様に遺骨を骨壺に収めていきます。

地域によって拾う部分が異なるため、事前に確認が必要です。

分骨する場合は、事前に葬儀社に伝え、2つの骨壺を用意してもらいます。

直葬では通常、食事は行われません。

もし食事をする場合は、自宅や外食で簡単に済ませることが一般的です。

納棺が終わると次は火葬ですが、法律上、亡くなってから24時間以内に火葬することができません。

そのため、遺体を安置する必要があります。

自宅で最期の時間を過ごす場合は敷布団を使用し、ドライアイスを使って遺体を正しく安置することが大切です。

スペースが不足している場合は葬儀社に相談し、寝台車で遺体を迎えてもらい、霊安室で安置することもできます。

遺族が付き添うかどうか、また安置場所を決めていなくても、葬儀社に相談すれば適切な方法が提案されます。

遺体の安置を自宅でする場合も、葬儀社に連絡することで正しい対処が行われます。

病院で亡くなった場合も、遺体を長時間安置できないため、葬儀社に連絡して適切な移動先を決める必要があります。

直葬を成功させるためには、まず周囲の理解を得ることが肝要です。

通夜や告別式を行わないことに抵抗感を持つ親族もいるでしょう。

また、菩提寺にも事前に説明しておかないと、納骨時にトラブルが生じる可能性があります。

金銭的な事情や家族だけで行いたいなど、直葬の理由を明確にし、親族の了承を得てから準備に取り掛かりましょう。

親族に理解が得られても、参列者からの不満が出ることがあります。

全員の了承が得られない場合は、後日「お別れの会」を開催するなど、故人を弔う場を設けることが考慮されます。

特に注意が必要なのは、直葬当日に来られない忙しい人々です。

来られない理由を理解してもらうためにも、丁寧に説明することが重要で、これを怠ると後にトラブルが発生する可能性があります。

多額な葬儀費用が難しい場合、費用のかからない方法を葬儀社から提案してもらいましょう。

まずは行政や健康保険からもらえる葬祭費などの説明があるはずです。

また、良心的な葬儀社であれば、四十九日の法要や納骨に関しても、利用しやすいオプションをサポートしているはずです。

具体的な支援策として、以下のものが挙げられます。

▪ 菩提寺のない方向けの法要を頼める寺院の紹介

▪ 遺骨を手元で供養する際の留意点

▪ 手頃な価格で納骨できる方法の紹介（合祀型永代供養墓・納骨堂・本山納骨など）

▪ 葬儀・納骨後の問題に有効な分骨という方法の案内

▪ 分骨に必要な手続きや分骨証明書の入手方法

こういった提案を親切・丁寧に説明してくれる葬儀会社なら、直葬を選択したからといってぞんざいな対応にあうことはないでしょう。

宗教的な拘りがない方々に注目されているのは、「無宗教葬」や「自由葬」です。

日本の葬儀の大半は仏式で行われ、その儀式は仏教の教えに基づいています。

しかし、宗教に興味のない方たちには、仏式の葬儀に魅力を感じない人もいるでしょう。

確かに宗教的な儀礼を省いた直葬は、宗教に縛られない形式ですが、同時に非常にシンプルな葬儀形式でもあります。

葬儀は故人を見送るためのものであり、同時に遺族にとっても大切な別れの場です。

宗教的なしばりから解放され、かつ遺族が心地よく送り出せる「無宗教葬」や「自由葬」を、考えてみる価値があります。

それにより、僧侶への謝礼が不要になるだけでなく、遺族の経済的な負担も大幅に軽減されるでしょう。

故人の遺志などでやむなく直葬を選んだケースが増えています。

これには、生前に葬儀について計画し、時には葬儀契約を結ぶ元気な方もいるためです。

もし生前に直葬の契約があれば、葬儀社はその契約に基づいて葬儀を進めることになります。

ただし、直葬に対して遺族や親族が全員が納得していれば問題ありませんが、そういったケースは少ないでしょう。

有名人が亡くなった場合などでは、家族だけで密葬を行い、後日「お別れの会」や「偲ぶ会」が開かれることもあります。

一般の場合、大規模な「お別れの会」は必要なく、親族や親しい友人・知人との「偲ぶ会」を葬儀社もサポートすることができます。

会費制で立食パーティー形式などなら、遺族や参加者に大きな費用負担はかかりません。

密葬を直葬で行い、「偲ぶ会」を本葬と見なせば、親族の不満も最小限に抑えることができます。

また、骨葬を行うこともできます。

直葬のメリットは費用負担の軽減ですが、デメリットは他の葬送形式と比べて内容が簡素でお別れの時間が制約されることです。

最近では家族葬に特化した葬儀会社も増え、表示される「家族葬9.8万円～」という金額は主に直葬を指しますが、広告内の金額と一般的な家族葬の概念は異なるかもしれません。

費用の安さだけで直葬を選ぶ場合、簡素で短時間な葬送形式に驚くことがあり、デメリットが後悔を引き起こす可能性もあります。

直葬については、メリットよりデメリットにフォーカスして、葬儀にしっかり説明をしてもらいましょう。

デメリットがあっても、それによる影響を最小限にとどめる方法はあります。

葬送形式のシンプルさから生じるさまざまな問題について、葬儀会社からきちんと説明してもらい、それに対する具体的な対応策はないかを確認しましょう。

葬儀会社によっては、直葬に多くのオプションを追加すると1日葬の費用を上回ることがあります。

こうした場合は、費用を含めたシミュレーションを行い、双方を比較したうえで契約すれば、トラブルの発生確率を最小限に抑えることができます。

直葬を選んで後悔した場合の対処法をご紹介します。

すでに直葬を選ばれた方々の中には、さまざまな理由で後悔されている方もいるでしょう。

他社で直葬を済ませた方でも、エンディングスマートにご相談ください。

直葬は、通夜や告別式をせず、火葬場で最後のお見送りをする葬儀スタイルです。

少子高齢化社会や核家族化、近所づきあいの希薄化などを背景に、近年増加傾向があり、葬儀全体の5組に1組は直葬が選ばれています。

一般的な葬儀とほぼ同じ割合になってきました。

直葬はメリットとデメリットの両方があるため、いろいろな角度から検討することが大切です。

できれば、直葬にするかどうか決める段階から相談できる相手がいると心強いでしょう。

葬儀費用をなるべく抑えたい、家族のみで故人を見送りたいなど、直葬をご検討中の方は、エンディングスマートにお気軽にご相談ください。